2022年05月07日読売新聞

　コロナ禍を受け、電機大手などが「マスク生活」に対応した商品や技術の開発に注力している。欧米を中心にマスクの着用解除が進むが、コロナ禍の２年余りで培った知見やノウハウを“次の一手”に生かそうと、将来を見据えた取り組みも広がっている。

◇聴覚障害者支援

　ＮＥＣと大阪メトロは４月、大阪・梅田のエキナカ店舗に、マスクをしたままでも個人を認証し、決済もできる設備の試験導入を始めた。１２月までの実証実験で、待ち時間の削減や、来店頻度の向上などの効果を検証する。

　すでにＮＥＣは、マスクをしていても９９・９％以上の精度で顔を認識できるシステムを開発しており、担当者は「利用者に利便性を認識してもらい、導入店舗を拡大していきたい」と期待する。

　三菱電機は、マスク着用で相手の口元が見えず、会話に困る聴覚障害者を支援するため、話した言葉をスマートフォンなどの画面上に表示できるアプリを開発した。これまで高齢者施設などに導入した実績がある。

◇先行きは不透明

　だが、こうした技術の前提となる「マスク生活」が、いつまで続くかは不透明だ。

　調査会社のグローバルインフォメーションによると、世界のマスク市場は２０１９年以降急拡大し、２２年に２５１億ドル（約３兆３０００億円）に達すると予測する。その後は需要が落ち着き、２７年には８分の１以下の３０億ドル（約３９００億円）まで縮小する見込みだ。

　最近では、欧米を中心にマスクの着用を義務化する規制の緩和が進んでおり、今後は各国でも「脱マスク」が広がる可能性もある。

◇ロボット応用も

　そうした中、コロナ禍で考案した商品や技術を、次のビジネスに生かそうとする企業も出始めた。

　マスクの製造を手がけているシャープは今春、マスクの着用に伴う肌荒れの悩みに応えるため、電機業界では異例の化粧品事業に新規参入した。美容関連の知見を蓄積し、２３年以降には、理美容家電と連携したビジネスへと進化させる展望を描く。

　顔の約７割がマスクで見えなくても、９０％以上の精度でポジティブやネガティブといった表情を認識できるＡＩ（人工知能）を開発したのがＫＤＤＩ総合研究所（埼玉県）だ。今後は、ロボットなどへの応用を想定している。

　オムロンは４月、マスクを着けたまま顔を識別できるソフトウェアを発売した。「感情や行動などのセンシング（感知）へと進化させていきたい」（担当者）との考えで、将来的には心身の不調などを読み取る「メンタルケア」や人の目に代わる介護見守りサービスなどへの展開を目指す。